太陽光発電を設置すると7割は損するという噂が流れているけど、本当なの?
残りの3割の人はどんな方法を使用してお得に発電しているの?
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太陽光発電は2012年週刊誌で「太陽光発電で7割損」という見出しの記事が掲載されたことをきっかけに、7割が損する設備としてやばい設備として有名になりました。
しかし、実際に太陽光発電の仕組みを見ると多くの人が損をするように設計されていないのです。
本記事では、太陽光発電の7割が損をすると言われる真実や、7割の損をせず太陽光発電でお得に生活する方法を解説します。
太陽光発電は価格が60〜70万円ほどかかる大きな買い物になり、1~2ヶ月分の生活費が飛んでしまう場合もあるでしょう。
本記事を読むと、設置後に損をしないシミュレーションの計算方法や、0円で太陽光発電を始める方法などがわかり、数字で損をしないと明確に見える方法を知ることができます。
- 太陽光発電の7割は損するってホント?
- 太陽光発電で損している7割の人の特徴
- 太陽光発電はそもそも元は取れるの?
- 太陽光発電で損失を出さない方法5選
- 太陽光発電はどんな人が設置すると損しない?
- 太陽光発電は寿命が来て損することはない?
太陽光発電の7割は損するってホント?

太陽光発電の7割が損をする人は本当にいます。主な原因は相場により高い金額で設置してしまい、売電収入が想定より見込めなかった事例が多く見られます。
また、以下のメディアで7割が損をするデータを明らかにしているからでもあります。
- 2012年週刊新
2012年の週刊新潮の記事が大元
「太陽光発電の7割が損をする」というフレーズが世間に知れ渡ったのは、2012年の週刊新潮の記事が始まりでした。
週刊新潮では、以下の理由を根拠に太陽光発電の7割が損をすると批判しています。
- 太陽光発電は故障する場合がある
- 太陽光発電を導入した人の3割程度しか毎月の発電量をチェックしていない
- その結果、異常に気づかず7割の人が損をする
週刊新潮の記事は太陽光発電がすべて故障することを前提として取り上げているのです。
もちろん太陽光発電がすべて故障するわけはなく、適切な設置をして災害やトラブルで破損するケースがなければ、基本的には正常に稼働してくれます。
仮に途中で故障した場合にも、施工業者に問い合わせれば問題なく改善してくれる場合が多いです。
そのため、週刊新潮の記事は週刊誌特有のマイナスな見出しで記事への注目を集めるために無理やりな表現をしただけと言えます。
環境省も7割が損をするデータを算出?
他のサイトでは環境省も太陽光発電を設置する家庭のうち7割が損をするというデータを算出していると述べているサイトが多く見られます。
ただ、当サイトで探した結果は資料が見つかりませんでした。
他のサイトは環境省のデータを引用していないため、信頼性には欠けるでしょう。
当サイトは基本的にデータの算出元がわからない場合は言及しないため、もし環境省の引用元記事やPDFがあればコメントで教えていただけると幸いです。
太陽光発電で損している7割の人の特徴
ただ、太陽光発電はすべての人が損をしないわけではありません。
以下の特徴の人は損をする可能性が高く、設置する前の方は自分が当てはまっていないか確認しておきましょう。
- 相場より高い金額で設置している
- 売電の計画がうまくいっていない
- 発電量が低下している
- 積雪量の多い地域や暑い地域に設置している
相場より高い価格で設置している

太陽光発電には相場より高い価格で設置させたり、詐欺まがいの契約をさせたりする悪質業者が存在します。
相場より高い価格で設置する業者の特徴や会社名を知らず、他の業者との見積もりを取って比較をしないと割高な価格で設置させられてしまう可能性が高いでしょう。
中には他社との見積もり比較をさせないために見積書を提示しない業者もおり、悪質業者の可能性が高いため契約してはいけません。
一方で、グリムスソーラーのように太陽光発電だけでなく、蓄電池やエコキュートなどの関連設備すべて含めて約300万円ほどで収まる業者もいます。
太陽光発電の価格は業者によって大きく差があるため、複数社から見積もりを取る必要があるのです。
太陽光発電の悪質業者を一覧にしてまとめ、どのような業者に注意すべきか解説した記事もあるため、あわせてお読みください。
売電の計画がうまくいっていない

太陽光発電で発電した電気の使い道は「自家消費」と「売電」の2種類ありますが、売電の計画がうまくいかないと利益が出ず、費用を回収できない可能性が高まります。
損をしないためには売電の長期的な計画を立てて何年後に費用を回収できるかシミュレーションしておく必要があり、計算式は以下の通りです。
2022年時点で太陽光発電を設置すると、10kw未満であればFIT制度により10年間は固定で17円で売電できます。
売電収入は年数が経つごとに低下する仕組みになっていますが、太陽光パネルの設置費用もあわせて低下する仕組みになっているため、実際はいつ設置しても変わりありません。
発電量が低下している
週刊新潮が2012年に掲載した記事の通り、太陽光発電は故障により発電量が低下する場合があります。
発電量が低下したまま気づかずに放置していると、売電できる量が減少してしまうため、費用を回収するまでの時間が延びます。
そのため、太陽光発電の発電量は定期的にチェックしておきましょう。
故障してもメーカーの保証期間内であれば無料で修理してくれるので、追加で費用がかかる可能性は低いでしょう。
発電量が低下すると、一条工務店のような一流住宅ホームで設置しても年間10万円以上の赤字になる人もいます。
積雪量の多い地域や暑い地域に設置している
積雪量の多い北海道や東北地方などに太陽光発電を設置すると、発電に支障を及ぼす可能性が高いです。
太陽光パネルに雪が覆い被さると発電できなくなり、積雪量の少ない地域と比べて売電収入が減少してしまいます。
ただ、太陽光パネルは発電をする際に熱を発するので、表面の雪は溶ける場合がほとんどです。
そのため、長期間で発電できなくなるケースは少ないでしょう。
積雪量が多いと発電に支障が出る一方で、気温が高すぎる地域も支障が出る場合があります。
実は、気温が高い地域は太陽光パネルの表面温度が高温になり、電気への変換効率が落ちて発電量が低下するのです。
積雪量が極端に多くなければ気温の低い地域の方が発電効率が良く、札幌市の1年間の平均発電量が6,000kWhであるのに対して、東京では5,600kWhというデータもあります。
太陽光発電はそもそも元は取れるの?

太陽光発電の7割は損すると批判されていますが、相場より高い価格で設置しなければ約10年ほどで元が取れるようになっています。
太陽光発電の寿命は20〜30年が一般的になるため、元を取ったとしても+ 10〜20年は発電できます。
設置後にかかる費用は定期的なメンテナンスコストのみになるでしょう。
売電価格は低下しているけど、大丈夫?
太陽光発電の売電価格は、以下のように低下しています。(10Kw未満)
年度 | 売電価格 |
---|---|
平成30年 | 26円/kWh |
令和元年 | 24円/kWh |
令和2年 | 21円/kWh |
令和3年 | 19円/kWh |
令和4年 | 17円/kWh |
令和5年 | 16円/kWh |
売電価格は毎年1〜2円低下する仕組みになっているため、今頃設置しても遅いと感じる方も多いでしょう。
しかし、経済産業省の令和3年度以降の調達価格等に関する意見によると、2012年は1kwあたりの価格が45万円前後だったものの、2020年には30万円前後まで低下しています。
太陽光発電の売電価格と設置価格はどちらもあわせて下落する仕組みになっているため、実はいつ設置しても得られる金額は変わらないのです。
売電価格はFIT制度により、10年間は固定価格で買い取ってもらえる仕組みなので、2023年以降に売電価格が低下しても10年間は17円で買い取ってもらえます。
太陽光発電で損失を出さない方法5選
太陽光発電で損失を出さない方法は以下の5つです。
- 見積もりサイトで安く設置できる業者を探す
- 自治体の補助金を活用して設置する
- 発電量を定期的にチェックする
- 設置してから10年間は売電を中心にする
- 0円ソーラーを設置する
見積もりサイトで安く設置できる業者を探す

相場より高い価格で設置しないだけでなく、相場より安い価格で設置したい方がほとんどでしょう。
安く設置できる業者を探すには、太陽光発電の見積もりサイトで比較検討をするのが1番素早く行えます。
見積もりサイトはタイナビがおすすめで、タイナビは住居の情報をフォーマットに記入するだけで、複数社への一括見積もりができる便利な無料見積もりサイトです。
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自治体の補助金を活用して設置する
年度によっては政府や自治体から太陽光発電の補助金が出ている場合があり、タイミングが合えばお得に設置できるチャンスとなります。
例えば自治体からは以下のような補助金が設けられています。
- 創エネルギー・省エネルギー機器等設置費助成制度(東京都港区):太陽光発電の導入で10万円/kW(上限40万円)を補助。
- 豊中市住宅用再生可能エネルギーシステム設置補助金交付制度(大阪府豊中市):太陽光発電設備の導入や買替、修繕、増設を対象に1万5千円/kW(上限6万円)を補助。
- ZEH補助金:太陽光発電や省エネ住宅を取得した個人を対象に1戸あたり最大105万円を交付する補助金。
ZEH補助金は太陽光発電を設置しているからといって必ず補助金を受けられるわけではありませんが、ZEHの目的に沿っている取り組みのため知っておいて損はないでしょう。
また、ZEH補助金に似た補助金として、オール電化住宅にした際も補助金を受けられる可能性があります。オール電化住宅と太陽光発電の関係性は以下の記事で解説しています。
オール電化住宅とは、調理・給湯・冷暖房などに用いるエネルギーをすべて電気によって賄うシステムを備えた住宅のこと。
発電量を定期的にチェックする
発電量を定期的にチェックしておけば、発電量が低下したときに故障を疑えるようになるため、発電量の低下を放置せずに済みます。
故障したとしてもメーカーによって保証期間が付いている場合が多く、期間内であれば無料で修理できます。
月に1回程度、発電量をメモしていつでも比較できるようにしておくとよいでしょう。
設置してから10年間は売電を中心にする
太陽光発電を設置してから10年間はFIT制度により固定価格で売電できるので、自家消費よりかは売電を中心に運用しましょう。
売電価格が下がらずに売電できるため、売電を中心に行った方が早く費用を回収できます。
ただ、10kw未満の太陽光発電の場合はまず自家消費に費やし、余った分だけを売電しなければならないルールがあります。
自家消費を最優先しなければならないため、「売電できる分はほぼないのでは?」と感じた方もいるでしょう。

しかし、4.5kwの太陽光発電を設置している家庭の全国平均を見ると、自家消費の割合は約3割しかありません。
年間発電量約5130kWhのうち1539kWhを自家消費し、余剰3591kWhを売電しているのです。
もちろん地域によって差があるため各家庭が7割を売電できるとは限りませんが、売電収入は十分得られるとわかります。
0円ソーラーを設置する
太陽光発電には「0円ソーラー」と呼ばれる仕組みもあり、初期費用0円で太陽光発電を始められます。
初期費用0円で設置できる理由はいくつかあり、例えば屋根貸しモデルは太陽光発電事業者に自分の屋根を貸し出し、売電収入の一部を事業者から受け取る方法があります。
売電収入の多くは事業者が受け取り、自家消費ができないため通常の太陽光発電よりかは利益が劣りますが、高額な費用が0円で済むので費用を賭けたくない方におすすめです。
ソーラーパネルを自作するやり方も費用がほぼかからず設置できますが、設置効果が低く専門知識が必要となるためおすすめしません。
太陽光発電はどんな人が設置すると損しない?
太陽光発電を設置しても損しない人はどんな人だと思いますか?
太陽光発電の設置がおすすめな人と、おすすめしない人を解説します。
太陽光発電の設置をおすすめする人
太陽光発電の設置をおすすめする人は以下の通りです。
- 売電だけにこだわっていない
- 昼間の電気代が高い
- 環境に悪いエネルギーを使用したくない
- 災害に備えたい
太陽光発電の用途は売電するだけでなく、自家消費にも使えるため、昼間の電気代が高い家庭にピッタリな設備です。
太陽光発電を設置して午前10時〜午後16時までの電気代が無料になっている人もおり、以下の記事で詳しく解説しています。
今後はロシアウクライナ問題の長期化や災害の影響で電気代の高騰・停電が起きる可能性が増加し、太陽光発電の需要は高まると予想されます。
太陽光発電を設置していれば、停電しても太陽が出ていれば電気が使えるので、真夏や真冬に停電が起きたときも生活の難易度を下げずに済むでしょう。
太陽光発電の設置をおすすめしない人
太陽光発電の設置をおすすめしない人は以下の通りです。
- 太陽光発電で大きな利益を得たい人
- 長期的なシミュレーションを計算できない
太陽光発電は売電収入を太陽光発電は大きな利益を得ることは難しく、利益重視で設置を考えている人にはあまり向いていないでしょう。
また、太陽光発電で確実に元を取るには見積もりサイトでの比較やシミュレーションがある程度必要になるため、手間を怠ってしまう人は想定していた発電ができない可能性もあります。
太陽光発電を設置して後悔した人と、していない人の差
太陽光発電を設置している人の中には、後悔している人とつけてよかった人がいます。
当サイトでそれぞれの人を比べた結果、以下の差があるとわかりました。
- 見積もりサイトで比較検討しているかいないか
- 長期的な費用を理解しているかいない
- 電気代の支払いに当てているかどうか
太陽光発電を設置して後悔している人は見積もりを複数社で取っていないため相場より高い金額で設置している場合が多いです。
詳しくは「太陽光発電は後悔する?ブログで失敗した人を集めて原因を探ってみた」でまとめています。
一方で太陽光発電をつけてよかったと感じている人は積極的に電気代の支払に当て、太陽光発電を設置するメリットを最大限に享受している人が多く見られました。
詳しくは「太陽光発電をつけてよかった人はいないと思っていたら実はみんな得してた件」でまとめています。
太陽光発電の7割は損する?についてよくある質問
太陽光発電の7割は損をするのかについて、よくある質問をまとめました。
- 太陽光発電は寿命が来て損することはない?
- 太陽光発電は今後必要になる?
- 太陽光発電を設置するか迷っている人はどうすればいい?
太陽光発電は寿命が来て損することはない?
資源エネルギー庁によると、太陽光パネルは、製品寿命が約25〜30年とされており、太陽光発電は約10年で元が取れるようになっています。
そのため、寿命が来て損することはほぼないと言えるでしょう。
元を取った後も10年以上は発電できるので、その間はメンテナンスコストがかからない限り常にプラスの状態になります。
太陽光発電は今後必要になる?

太陽光発電は今後必要になる可能性が高いでしょう。理由は以下の通りです。
- 電気代が高騰する
- 再生可能エネルギー発電促進賦課金が高騰する
- 地球温暖化の影響で停電が増える
関西電力によると、日本のエネルギー自給率はたった11%しかないので、経済状況やエネルギーの輸入状況が悪化すると日本の電気代は高騰してしまいます。
実際、ロシアウクライナ戦争の影響で東京電力の2022年5月の1カ月あたりの電気料金は8,505円で、前年同月比では24.6%増、1年間で1,683円も値上がりしました。
参考:ガソリン・電気代も高騰。ロシア・ウクライナ情勢で懸念されるエネルギー問題
また、知らない方も多いですが私たちが支払っている電気代の内訳には「再生可能エネルギー発電促進賦課金」という電気代があり、2030年まで高騰すると言われています。
しかし、太陽光発電を設置すると再エネ割賦金は支払わなくて良いのです。
電気代の高騰や、今後の地球温暖化の影響で災害が増え、停電が増えると考えると必要性は高まるでしょう。
太陽光発電を設置するか迷っている人はどうすればいい?
太陽光発電の設置に迷っている人は、まずタイナビで一括見積もりを取りましょう。
自分の家庭に太陽光パネルを設置する際はどのくらいの費用がかかるのか、相場を把握できます。
今後の必要性は高まっていくと予想されますが、大きな買い物になるため慎重に設置しなければなりません。
まずは費用を把握し、回収期間や家庭に設置するメリットを考えるのがよいでしょう。
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太陽光発電で損をしない3割になろう!
太陽光発電は7割が損をすると批判されていますが、実際は適切な業者に設置してもらい、何年後に元が取れるかシミュレーションをしておけば損は防げます。
- 太陽光発電で損する人は相場より高い価格で設置している
- 太陽光発電は約10年で元が取れるようになっている
- 売電価格は低下しているが、設置価格も低買いしている
- まずはタイナビで無料見積もりを取るのがおすすめ
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太陽光発電は適切な価格で設置し、売電をバランス良く行えば10年後には元が取れる設計になっています。
ただ、悪質業者や割高な業者に設置してもらうと割高な価格で設置することになり、損する1番の原因となります。
タイナビで無料見積もりをすればそのような業者をすべて排除した上で適切な業者を見つけられるため、まずは相場を知ることから始めてみましょう。